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太陽光発電システム設置ガイド
築年数が進んでいる住宅などでは、屋根や家全体の強度が問題となり、
太陽光発電システムを設置できない場合があります。

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太陽光発電システムを設置できる屋根

固定価格買取制度(FIT)が改正されました。

平成29年4月1日より固定価格買取制度が変わりました。
これにより、すでに認定を受けている太陽光発電設備についても影響を受けます。

太陽光発電システムを導入したいと考えたとき、発電パネルなど一連の機器を購入すればすぐに使えるというものではありません。設置工事にかかる時間も必要となりますが、工事を行う前に必ず現地調査を受けるようにします。
基本的にはどのような屋根形状でも太陽光パネルを設置することは可能ですが、屋根や建物の強度等の問題などで、現地調査の結果によっては設置できないこともあります。

屋根の状態や屋根材に注意

現地調査は個別のケースによって詳細が異なりますが、地図では分からない立地的な条件や、家屋の図面では確認できない現状を把握することが目的です。
基本的には、最も重要となる日照条件をはじめ、一般的に設置スペースとされる屋根の実寸、屋根・家屋の強度や雨漏りなどの痛み具合、屋根の材質とその劣化具合などを調べたうえで、配線ルートや施工方法を検討します。

日照条件を考えると、屋根の角度や方位の影響が大きいのですが、設置工事では屋根材も重要なポイントの1つとなります。メーカーによっては対応する屋根材が限定されている場合もあるため、注意が必要です
日本ならではの独特の景観を作り出す多様な形の屋根があるように、屋根の材質もさまざまです。伝統的な和瓦や洋瓦のほか、近年では薄いマット状の素材を重ねるストレート瓦が多くなりました。

屋根の形状による向き不向きも

同じ瓦でも、さらに細かく材質が異なります。屋根の材質によって発電パネルを固定する方法が変わってくるのです。
また、屋根の形によって太陽光発電に向くものと、不向きなものがあります。代表的な屋根の形としては「寄棟屋根」「陸屋根」「片流れ屋根」「切妻屋根」などが多く見られます。それぞれの特徴は次の通りです。

主な屋根の形状

寄棟屋根

4面の屋根が合わさった屋根で住宅密集地に多い。
1つ1つの屋根面が小さい場合が多く、発電が効率的な南面の面積が確保できないことも。
通常は北側以外の3面を活用できる。

陸屋根

鉄筋コンクリート造りに多くみられる傾斜のない平面状の屋根。
傾斜を作る架台を作るので理想的な角度に調整できる。
反面、強風に耐える頑丈な架台を必要とするため、設置できない場合も。

片流れ屋根

屋根面が1つのみで、傾斜も一方向のみの屋根。
大きな設置面積を確保できるものの、その方向に大きく影響を受ける。
ベランダと反対に設計され、北向きの場合が多い。※
※一般的に太陽光パネルの北向き設置はできません。

切妻屋根

2つの面が中央で合わさった形で、日本を代表する伝統的な屋根。
1つの屋根面が広く、発電パネルが設置しやすい。
2つの斜面がどちらの方角に向いているかが発電量に影響する。

このほかの屋根も、寄棟屋根の各面が正三角形の「方形(ほうぎょう)」、切妻屋根と寄棟屋根を組み合わせた「入り母屋」、片流れ屋根が連なる「のこぎり屋根」など、代表的な形の4つの特徴から判断できるものが多くあります。

参考:太陽光発電システムの北向き設置

太陽光発電パネル重量は数百Kgにも

既築住宅に太陽光発電システムを設置できるかどうかの判断では、やはり屋根の強度が重要です。

発電パネルは、架台も含めると1kWあたり100kg~150kgの重量があり、通常でも300~400kg程度になることが少なくありません。この重さが屋根に対して常に負荷となるため、屋根を支える構造部の痛み具合いを調べることは必須です。

必要に応じて補強工事を行うことになりますが、表面の屋根材が劣化している場合は、屋根全体の葺き替えなども必要となります。設置工事を行うために葺き替えが必要になる場合だけでなく、設置後に屋根材のメンテナンスができなくなることを考慮して葺き替えや塗り直しを行う場合もあります。

築年数が進んでいる住宅では特に注意が必要

さらに築年数が進んでいる住宅では、屋根の構造だけではなく、家全体の強度が問題になることもあります。こちらも必要に応じて補強工事を行いますが、場合によっては太陽光発電の設置そのものを断念しなければなりません。

太陽光発電システムは通常20年程度、もしくはそれ以上の長期にわたって使用するものですので、その期間を見据えて設置場所の検討をする必要があります。
そのためにも、具体的に太陽光発電システムの設置を検討する際には設置業者による現地調査をしてもらい、設置場所となる屋根の状態も確認してもらう必要があります。

 
 
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